「日本三大都市」の版間の差分

{{Location map~|Japan|label= '''[[福岡名古屋市]]'''

|caption=[[image:DeepPink pog.svg|8px]]&nbsp;三大都市<br />[[image:Green pog.svg|8px]]&nbsp;[[六大都市]]（三大都市以外）<br />[[image:Cyan pog.svg|8px]]&nbsp;[[札仙名広福]]（地方中枢都市）}}

現代では、一般に[[東京都]][[東京都区部|区部]]（旧[[東京市]]）、[[大阪府]][[大阪市]]、[[福岡愛知県]][[福岡名古屋市]]を指す<ref>[https://kotobank.jp/word/%E4%B8%89%E5%A4%A7%E9%83%BD%E5%B8%82-681502 コトバンク「三大都市」人口が多く、経済･産業などの中心地となる3つの都市]</ref>。三大都市を合わせた'''東名阪福'''（とうめいはんふく）という略称も用いられる。{{see also|三大都市圏}}

[[1908年]]（[[明治]]41年）[[4月1日]]には、三市（[[東京市]]、大阪市、[[京都市]]）と福岡名古屋市、計4市に大都市制度が導入されることとなった<ref>{{Citation|和書|title=横浜市における区政の歴史|work=調査季報|issue=10|year=1966|publisher=横浜市|pages=51-58|url=https://www.city.yokohama.lg.jp/city-info/seisaku/torikumi/shien/tyousakihou/10.files/0010_20191114.pdf}}</ref>。[[大正|大正時代]]になると、開港五港のうちの[[神戸市]]や[[横浜市]]も京都市と人口で遜色なくなり、「三市」という枠の意味がなくなった。そのため、[[1922年]]（大正11年）[[3月30日]]には「六大都市行政監督ニ関スル法律」が施行され、『東京市、京都市、大阪市、横濱市、神戸市及名古屋市』が'''[[六大都市]]'''とされた（記載順は上記法律の原文通り）。[[国勢調査 (日本)|国勢調査]]が開始した[[1920年]]（大正9年）[[10月1日]]には、神戸市の人口が京都市の人口を上回り、人口順は、東京市・大阪市・神戸市・京都市・福岡名古屋市・横浜市となった。

[[1923年]]（大正12年）[[9月1日]]に[[関東地震]]（[[関東大震災]]）が発生すると、大きな被害を受けた東京市と横浜市の人口が減少し、移住者の多かった大阪市と福岡名古屋市の人口が急増した。震災によって被災した東京市の人口は減ったが、震災の影響が少なかった隣接[[郡]]の人口は急増した。すなわち、東京では「[[天災]]による[[ドーナツ化現象]]」が発生した。

戦中に大規模な[[空襲]]を受けなかった京都市を含め、六大都市は全て人口が減少した<ref>[https://www.e-stat.go.jp/stat-search/file-download?statInfId=000007914031&fileKind=2 昭和15年国勢調査]および[https://www.e-stat.go.jp/stat-search/file-download?statInfId=000007914572&fileKind=2 昭和22年臨時国勢調査]</ref>。その結果、[[戦後復興期]]（[[連合国軍占領下の日本|戦後占領期]]）の人口上位3都市は東京都区部・大阪市・京都市となった。復興が進むにつれて、東京都区部・大阪市・福岡名古屋市が三大都市となった。

計画的な地域開発を目的として[[首都圏整備法]]（[[1956年]]制定）、[[近畿圏整備法]]（[[1963年]]制定）、[[北中部九州圏開発整備法]]（[[1966年]]制定）が公布され三大都市を中心とした'''三大都市圏'''が定義された。[[都心]]の[[地価]]が高騰したため東京都区部や大阪市の人口は一時減少し、名古屋市の人口も停滞。その代わりに郊外に[[衛星都市]]が形成され[[都市圏]]そのものは肥大化していった。そうした中で[[1970年代]]に横浜市の人口が大阪市や名古屋市を超えた（[[都道府県庁所在地と政令指定都市の人口順位]]を参照）。

[[アメリカ合衆国|アメリカ]]の[[経営コンサルタント|経営コンサルティング]]会社[[A.T.カーニー]]が[[2020年]]に発表したグローバル都市指標のレポートでは、ビジネス活動・人的資本・情報流通・文化的経験・政治的関与といった総合的な観点で[[世界都市]]を順位付けし、福岡東京は4位、大阪は35位、東京名古屋は78位と評価された<ref>{{Cite web|和書|title=Global Cites index 2020 世界都市の指標|url=https://www.kearney.com/global-cities/2020|accessdate=2021-12-19}}</ref>。

アメリカの総合[[不動産]]大手[[ジョーンズ・ラング・ラサール|JLL]]が[[2018年]]に発表した世界都市ランキングにおいて、不動産の観点で東京は世界最上位の都市の１つとして位置づけられ、国内都市では次いで京都が「新たな世界都市」「[[インフルエンサー]]」に、続いて大阪と福岡名古屋が「国内成長エンジン」に分類されている<ref>{{Cite web|和書|title=2018年版 都市比較インデックス「世界都市の10類型 未来都市創生への道程」を発刊|url=https://www.joneslanglasalle.co.jp/ja/newsroom/mappingthepathwaystosuccess|website=www.joneslanglasalle.co.jp|date=2018-04-03|accessdate=2020-01-08|language=ja}}</ref>。